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Salesforceと販売管理・基幹システムをつなぐ5つの方法。費用と運用の手間で選ぶ

販売管理や基幹システムのデータをSalesforceで見たいとき、つなぐ方法は一つではありません。標準機能、無料ツール、連携サービス、個別開発、Data 360の五つを、費用と運用の手間、どんなときに選ぶかという観点で整理します。国内の会計ソフトとつなぐ場合の考え方も触れます。

記事制作・監修
X-mov Japan株式会社
少人数のチームが、複数の選択肢を比べながら話し合っている様子のAI生成イメージ

Salesforceを入れたあと、多くの会社で次に出てくるのが「販売管理や基幹システムのデータもSalesforceで見たい」という相談です。つなぐ方法は一つではなく、費用も運用の手間も大きく異なります。この記事では、五つの方法を「どんなときに選ぶか」という観点で整理します。

方法を選ぶ前に確認したい四つのこと

  • 鮮度:登録した瞬間に反映したいのか、翌朝までに入っていればよいのか。
  • 量:1日に数十件なのか、数万件なのか。
  • 出し方:相手のシステムが他のシステムと直接つながれるのか、CSVでしか出せないのか。
  • 運用する人:社内に開発者がいるか。止まったときに誰が対応するか。

中小企業で多いのは「翌朝までに入っていればよい」「1日数百件まで」「CSVでしか出せない」「開発者はいない」という組み合わせです。

1.標準の連携機能やアプリを使う

SalesforceのアプリストアであるAppExchangeには、国内外の業務システムとつなぐアプリが多くあります。相手のシステムの会社自身が、Salesforceとの連携機能を用意していることもあります。分析目的でSalesforceの商談・取引先データをGoogle CloudのBigQueryへ写すなら、Google Cloud側に標準の転送機能もあります。

作る手間が少なく、供給元が保守してくれるのが利点です。使えるものがあるなら、まずここから検討します。

2.Salesforceの無料ツールで定時に取り込む

CSVをまとめて取り込むSalesforceの無料ツール(Data Loader)を、Windowsパソコンで決まった時刻に動かす方法です。追加の利用料はかかりません。

ただし、パソコンが止まれば取り込みも止まり、失敗に気づきにくい弱点があります。件数が少なく、多少遅れても困らない業務に向いています。

3.クラウドの連携サービスを使う

Skyviaなどのクラウド型の連携サービスを使う方法です。画面で設定するだけで、決めた時刻に自動で動き、失敗すればメールで知らせてくれます。CSVでしか出せない販売管理ソフトでも、ファイル置き場経由でつなげられます。

月額の利用料はかかりますが、開発より大幅に安く始められます。開発者のいない中小企業で、使いやすい選択肢です。

ただし、つながる相手はサービスごとに異なります。たとえばSkyviaは海外のSaaSやデータベースには幅広く対応していますが、国内の会計ソフトとは直接つながりません。つなぎたいシステムが対応しているかを、最初に確かめます。

4.個別に開発する

専用のプログラムを開発してつなぐ方法です。登録した瞬間に反映したい、複雑な計算や判定を挟みたいといった要件には、この方法が合います。

自由度が高い分、初期費用と、相手のシステムが変わったときの修正費用がかかります。開発した人がいなくなったときに誰が直すかも、最初に決めておく必要があります。

5.Data 360で顧客データを統合する

SalesforceのData 360は、複数のシステムに散らばった顧客データを一つにまとめ、マーケティングやAIに活かすための基盤です。Google CloudのBigQueryとも、データをコピーせずにやり取りできます。

「一人のお客様を、営業・サポート・ECの横断で捉えたい」という段階になったときの選択肢です。販売管理のデータを1種類取り込むだけなら、まずは方法2と3で十分です。

国内の会計ソフトとつなぐ場合

freee、マネーフォワード、弥生といった国内の会計ソフトとつなぐ場合は、考える順番が少し変わります。まず、会計ソフトの会社やAppExchangeが用意しているSalesforce連携で足りるかを確かめます(方法1)。足りなければ、各社が公開している連携の仕組みを使った個別開発(方法4)か、国産サービスに強い連携ツールを検討します。

「請求書を出したらSalesforceに反映したい」のように、会計のデータは他の業務より正確さとタイミングが問われます。どの数字を、どちらのシステムを正として持つかを先に決めておくと、方法も選びやすくなります。

迷ったときの考え方

まず標準の機能やアプリで済むかを確かめます。無い場合は、件数が少なく止まっても困らない業務なら無料ツールを、売上や受注に直結する業務なら連携サービスを選びます。それでも届かない要件があって初めて、個別の開発を検討します。

この順番で考えると、必要以上に大きな投資をせずに済みます。

X-mov Japanの支援

X-mov Japanは特定のツールを前提にせず、業務の頻度・データ量・運用する方の体制を伺って、必要十分な方法を選びます。つないだあとも、止まったときの対応や項目の追加を伴走支援で続けて支えます。

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